Theme
Month
従業員の心の健康問題に、会社はどれだけ気付いているでしょうか。
会社には様々な立場の人間がいます。
管理職と従業員、仕事に対しての悩みがある人もいれば、
家庭や人生など個人的な問題を抱えている人もいます。
弊社では臨床経験豊富なメンタルヘルスの専門機関であるアイエムエフ株式会社と共同で、
ストレスチェックもご提供しております。
現在、常時50人以上の労働者を使用する事業者には、
年一回以上のストレスチェックの実施義務があります。
ストレスチェックとは「心理的な負担の程度を把握するための検査」で、
従業員にとってはこれを受検することで、自らの状態が視覚化されるため、
本人にとっては気づきの促進につながります。
また、事業者としては集団分析により、職場環境における組織と従業員の認識の相違や
職場の問題点の把握が可能となり、職場環境改善の具体的な検討がしやすくなります。
このようにストレスチェック制度の目的はメンタルヘルス不調の予防であり、
事業者はそのために働きやすい職場環境づくりに取り組みます。
この仕組みを働き方改革の取組みに応用することで、施策の効果が見えやすくなる可能性があります。
組織の課題整理だけではなく、組織の強みや弱みを明確にすることで、取組みの方向性も明確となります。
また、このようにして職場環境改善が進むことで従業員のストレスも軽減され、
労働生産性の向上など、今後の経営面でのプラス効果も期待できます。
一方で、ストレスチェックでは、高ストレス者数が明確になります。
事業者としては、誰が高ストレス者であるのかも気になるところですが、
高ストレスの状態の従業員に事業主としてどのような対応をすることができるでしょうか。
例えば個人的な問題を抱えた方に個人的な支援をし続けることが事業者としての適切な対応でしょうか。
ストレスチェックは、ネガティブな数字の問題提起が目的ではありません。
重要なのは、たとえ個人的な問題を抱えた従業員でも、
職場は働きやすく、働きがいのある環境が整っていれば、
ネガティブな反応が軽減される可能性があることを組織が理解することです。
そして、それこそが従業員への対応の柱であり、労働生産性を上げるための礎かもしれません。
より働きやすく、働きがいのある職場づくりのためにはどうしたら良いのか、
その具体策を検討し、取組むことの方が事業者として重要な取組みです。
しかし、社内で単純にストレスチェックを行うだけでは、その結果を活かしきれないことも懸念されます。
実施前の準備から適切に取組んだストレスチェックの結果は、組織としての大切なデータとなります。
専門機関なら、組織の課題、強みや弱みを的確に整理し、
職場環境改善のための取組みの検討、具体的な取組みへ導くとともに、
従業員のメンタルヘルス不調の未然予防に繋がります。
ストレスチェックの意義を理解した上で、労働生産性の向上など経営面のプラス効果につながるツールとして、
ストレスチェック制度の導入を前向きに検討してみてください。